都市に暮らす3

電気における都市防災について

次に、首都圏のエネルギー源である電気とガスについてを見てみよ
う。まず電気についての防災体制である。都市のあらゆる機能が電
気に対して大幅に依存していることを考えると、電気の防災体制は
都市機能の重要な防波堤であるはずだ。

首都圏に電力エネルギーを供給している東京電力株式会社では、ま
ず災害に強い電力設備を作り上げることに力を入れている｡発電所､
送電塔、変電所、電柱などの各設備に対し、関東大震災級の大地震
にも耐えられるような施工に努めることに基本防災対策をおく。

その上で電力を供給する送電系統への対応がある。同社の送電ネッ
トワーク図を見てみると、そこには発電所から延びる放射状の送電
ラインと、これをつなぐように環状に巡らされた送電ラインの一
大ネットワークが見えてくる。

また町中の送電線をよく見ると、並行して同じ線を張り巡らせてい
る様子がうかがえる。これらはいずれも、送電に対する二重三重の
バックアップの態勢がとられていることを示すものである。もし一
方のルートが供給不能になっても、他のルートから速やかに電力が
供給できるようになっているのだ。

そして万一、電力不足などの緊急事態が起きた場合でも、他の電力
会社との提携によって電力の供給応援態勢が整えられている。これ
が災害発生に対して電力供給を絶やさないという立場での、もうひ
とつの防災対策である。

そして欠かせないのが災害発生時の態勢である。まず災害発生に備
えては、電力系統を監視する給電司令所が24時間の監視を行ってい
る。その監視態勢は、支社・営業所にまでも及んでいるという。

そして災害が発生した場合には、各事業所に非常災害対策本部や支
部が設置され、速やかな復旧にかかるための緊急態勢が図られてい
る。そのための日常的な訓練も定期的に行われているのだ。

そして災害時にも活用できる独自の通信ネットワークや防災情報シ
ステムを整備するとともに、復旧資材や輸送力の確保などについて
の対策も十分に図っている。

一般に電気は、大地震が起きた場合でも電力設備に異常がない限り
送電されるものだという。むしろこうした送電事情を熟知して、被
災時には熱器具のプラグを抜くことや避難時に安全器を切っておく
など、利用者側の適切な対応が求められる。

そこで東京電力では、こうした災害時防災のＰＲを、さまざまな媒
体を通じて絶えず利用者に訴え続けている。これは二次災害発生防
止に対する対策であるということができよう。

[4]へ続く